本書は、組織経済学・人事経済学の分野で研究を牽引してきた著者が、男女間賃金格差について体系的かつ一般読者にわかりやすく論じた書物である。取り上げられている論点は、国際的に見た日本の男女間賃金格差の現状、格差の測り方、格差の原因 ...

日本社会に根強く残る男女間の賃金格差。この謎に迫り、性別をめぐる社会の理不尽に問いかける田中世紀氏著『なぜ男女格差はなくならないのか』（講談社現代新書）がついに刊行。世界的に起こっているマイノリティや女性の優遇策に対する「バックラッシュ」現象を考える ...

2022年7月、女性活躍推進法の改正にともなって、常時雇用労働者が301人以上いる企業は、男女間の賃金格差を開示することが義務付けられた。ところが、人事制度に詳しい研究者によれば、公表されたデータは必ずしも実態を表してはいないという。社外はもちろん、 ...

同じ仕事ぶりでも、なぜか給料や昇進に差がつく。そんな状況を生んでいるのは、日本企業が実績以上に「ある数字」を重視しているからだ。それがひいては、男女の賃金格差を広げる理由の1つにもなっているという。いまや看過できない、日本の評価制度のゆがみとは？※本 ...

世界の企業が男女格差解消に向けて動く中、日本企業はいまだ「周回遅れ」と指摘される。単純な数字の比較では測れない“真の格差”の改善のため、企業がなすべきことは何か。本稿では『男女賃金格差の経済学』（大湾秀雄著／日経BP 日本経済新聞出版 ...

厚労省「令和6年賃金構造基本統計調査」で公表されている職業のデータを基に作成した「職業別年収ランキング」に続いて、今回は男女別のランキングをお届けする。 対象は常用労働者5人以上の事業所に雇用され、調査月（2024年6月）の給与支給実績が ...

仕事内容は同じであっても男女の間で賃金に差が生じる賃金格差は、重要な社会課題となっています。国際的に格差是正の取り組みが進む一方、日本では依然として女性活躍推進政策の成果が十分に上がっていない現状があります。しゅふJOB総研は、主婦層 ...

1985年の男女雇用機会均等法の成立から40年たった。日本は初めて女性の首相が生まれ、働く女性の割合は全労働人口の45%を占めるようになった。一方で管理職の比率や賃金をみると、男女格差がいまだに残る。女性が個性と能力を十分に発揮できる社会を実現するに ...

女性差別の撤廃を訴えてパフォーマンスを行う市民団体の関係者ら＝（聯合ニュース） 【ソウル聯合ニュース】韓国政府系シンクタンクの韓国女性政策研究院は29日、男女の賃金格差に関する資料を公表した。2024年時点での韓国女性の賃金は男性より月平均 ...

「出生率の問題に加えて、女性の県外流出が大きな課題で、『静かなる有事』だ」――。栃木県が設置した「県人口未来会議」の4月の初会合で、出席したアドバイザーが述べた言葉には危機感が込められていた。 政府は2023年の統計を基に、男性の ...

仕事と家庭の両立を希望する主婦・主夫層の実情や本音を探る調査機関『しゅふJOB総研』（運営会社：株式会社ビースタイル ホールディングス本社：東京都新宿区、代表取締役：三原邦彦）は『男女の賃金格差』をテーマに、主婦層を中心とする就労 ...

日本共産党の倉林明子議員は29日の参院厚生労働委員会で、労働施策総合推進法改定案に関連して、雇用でのジェンダー平等の遅れを本気で取り戻すため、男女間賃金格差と長時間労働の是正を求めました。 倉林氏は「働く女性の半数以上が低賃金の非 ...