日本の戦争と金融の関係を問う際には、横浜正金銀行の存在が必ず浮かび上がる。正金銀行は1880（明治13）年2月に開業し、1887年7月に「横浜正金銀行条例」の公布で特殊銀行となった。

日本は彼の指摘を、戦争のたびに忠実に実行してきた。西南戦争でその萌芽は現れ、日露戦争では米英の投資銀行を味方に付けたことで、満洲や日本海での勝利を引き寄せた。こうして国力に比して規模の大きな戦争を戦い抜いてきた。

戦犯自主裁判構想案の条文は、全12条から成り立っている。これはやはり、幣原喜重郎内閣の元で設立された大東亜戦争調査会の目的とも確かに重なり合うのである。

『少年日本史』という本がある。1970年11月時事通信社から刊行された。その後、皇學館大学出版部から同名で、また1979年には講談社学術文庫の一冊として『物語日本史』と改題の上で刊行されたこの本の著者は平泉澄である。1895年2月生まれの平泉は、1970年11月当時ですでに75歳、「児孫への最後の贈物、つまり遺書」のつもりで書いたとは本人の弁である（講談社学術文庫版、上巻「序」、5頁）。平泉が没し ...

ウソと誤解に満ちた「通説」を正す、作家の井沢元彦氏による週刊ポスト連載『逆説の日本史』。今回は近現代編第十六話「大日本帝国の理想と苦悩」、「大正デモクラシーの確立と展開　その5」をお届けする（第1470回）。

敗戦直後、文官や政治家の中には、軍人や軍事に対して感情的な反発や怒りを抱く人たちが少なくなかった。戦時下で徹底的に抑圧、あるいは弾圧されていたことへの当然の不満である。前回紹介したように、昭和天皇にもそのような感情があったように思われる。

なお本リリースでは、1961年に秦氏が執筆した本書巻頭に掲載される「著者序」を特別掲載します（後段をご覧ください）。秦氏が、どのようにして日中戦争史研究を志したのか、そして当時の研究環境から資料収集、調査まで記載されています。秦氏の研究への思いに触れつつ、本書繙読のきっかけとなりましたら幸いです。

日本が高度経済成長期をむかえたのは、敗戦からわずか10年後のことであった。世界でも突出した経済成長率は、とくに民間の設備投資に主導された。戦争によって大幅に経済規模が縮小していた日本経済は、10年で大きく再建されたのである。

トクトクプレミアでは、加藤陽子、モリナガ・ヨウ（絵）著「となりの史学 戦前の日本と世界」を3名様にプレゼントします。ふるってご応募ください。

戦後80年の必読書なら、迷わず本書を挙げる。石破茂前首相が「なぜあの戦争を避けることができなかったのか」を説明した内向きの所感に満足できない人は是非（ぜひ）とも読むべきだ。政治史や軍事史からは見落とされる開戦原因を、著者は社会史や感情史から見事に説明 ...

須高 郷土史 研究会が発行した「紙で残す私の1枚」（文藝出版）が、日本 自費出版 ...